定年をきっかけに住まいを見直す人は約2割　残り8割が抱える「先送り」の不安

定年が近づく、あるいは迎えたタイミングは、これからの住まいについて考える大きな節目です。子どもが独立し、働き方が変わると、「今の家は本当に自分たちに合っているだろうか」と立ち止まる方も少なくありません。実際に、住まいを見直した人はどのくらいいるのでしょうか。

住まいを見直した50・60代は約2割

リクルートのSUUMOリサーチセンターが発表した「50・60代の住み替え実態調査」によると、住み替え・建て替え・大規模リフォームのいずれかを実施した50代・60代は約2割でした。裏を返せば、8割近くの方は特に動いていないことになります。

住み替えを選んだ人の最も多い理由は「定年退職や働き方の変化をきっかけに、住環境を見直したかった」というものでした。次いで「自宅の老朽化」が挙がっています。一方で、現在の住まいに感じる不安として最も多かったのは「老朽化に伴う修繕費用の増加や管理の手間」、そして「将来この家をどうするか決まっていないこと」でした。行動に移すかどうかは別として、多くの方が住まいの先行きに漠然とした不安を抱えている様子がうかがえます。

地方都市の戸建てで起こりやすいこと

こうした傾向は、地方都市に住まいを持つ方にとって、より切実に感じられるかもしれません。地方では広めの戸建てを所有している世帯が多く、子育て期には十分だった間取りが、夫婦二人の暮らしには持て余す広さになっていることがあります。

さらに、お子さんが進学や就職で都市部へ移り、戻ってくる予定がないというケースも珍しくありません。そうなると、「この家を将来どうするか」という問いは、いずれ相続や空き家の問題へとつながっていきます。修繕費や固定資産税の負担を抱えながら決断を先送りにしているうちに、建物の傷みが進んでしまうことも考えられます。

「選択肢を知っておく」ことの意味

大切なのは、不安を抱えたまま時間だけが過ぎていく状態を避けることです。すぐに売却や住み替えをする必要はありませんが、「もし動くとしたら、どんな選択肢があるのか」を早めに知っておくことには意味があります。

たとえば、今の住まいがどのくらいで売れそうなのかを把握しておくだけでも、将来の判断はぐっとしやすくなります。住み替え資金の見通しが立てば、リフォームして住み続けるのか、コンパクトな住まいに移るのかを、比較しながら考えられるようになります。情報を持っているかどうかで、選べる幅は大きく変わってくるのです。

まとめ

住まいの見直しは、早めに情報を集めた方ほど、選べる道が多くなります。まずは今の家がどのくらいの価値を持つのかを知ることが、その第一歩です。不動産の無料査定サービス「不動産売却王」なら、簡単な入力でお持ちの住まいのおおよその価値を自動で査定できます。将来の住まいを考えるきっかけとして、気軽に活用してみてはいかがでしょうか。